市民のためのがん治療の会
市民のためのがん治療の会
EBMレベルで標準治療の範囲では「残された時間をご家族と有効に」としかアドバイスできない患者に何か情報提供できないか

『がんワクチン療法は第4のがん治療法となりうるか?(1)』


東京大学医科学研究所
ヒトゲノム解析センター長
教授 中村 祐輔
 米国FDA(医薬食品局)が2009年9月17日に製薬企業向けの「Clinical Considerations for Therapeutic Cancer Vaccines(がん治療用ワクチンのための臨床学的考察)」と称するガイダンス案を公表しました。これはがんワクチンを治療薬として承認する際に満たすべき要件などに関して、企業から意見を求めるためのたたき台となります。がんの治療法には、外科療法、化学療法、放射線療法がエビデンスに基づく治療法として確立されています。免疫療法は期待されつつも、そのエビデンスが必ずしも十分でない状況が長く続いていましたが、ようやく、これら3つの治療法に続く第4の治療法として免疫療法のひとつであるワクチン療法が科学的に実証可能な治療法として認識されつつあることを示すものです。
 がんの治療法のうち、外科療法や放射線療法は、がんが局所に限局される場合には有効な治療法ですが、全身病(転移・再発して全身にがんの病巣が確認されるがん、あるいは、手術やその他の治療法によって治療を受けたが目には見えないレベルで全身に広がり残っているがん)としてがんという病気をとらえた場合には、限界がある治療法です。
 このような全身病としてのがんに対しては、現在では、化学療法が唯一の科学的にその効果が実証された治療法として認められています。「がんの免疫療法」は50年以上にわたって大きな期待を受けながらも、今ではその言葉を聞くだけで多くの医療関係者が顔をしかめてしまいます。私自身も最近まで、免疫療法に不信感を募らせる一人でしたので、嫌な顔をする理由も気持ちもよく理解できます。また、その効果が科学的に十分実証がされないままに、がん患者さん、特に非常に進行したがんの患者さんにとって、生きる望みをつなぐ副作用の少ない優しい方法として細胞療法などの免疫療法が広がり、高額な医療費で患者さんやその家族の生活を圧迫していることが医療関係者の間に大きな反感が広がっている理由でもあります。
 ある治療法の評価が確立するまでには、膨大なエネルギーと時間・予算をかけて、科学的に検証していくことが必要です。どんな治療法であっても、科学的な裏付けがなければ、まっとうな医療として保険診療として認められることはありません(過去には必ずしもそうでないこともありましたが)。しかし、限られた命と宣告された患者さんにとっては、科学的な検証が完全に終わるまで待てないという現実的な問題が存在します。医学研究は科学として冷徹にエビデンスを評価する姿勢で臨まねばなりませんが、医療はそれに加え、患者さんの心までケアする温かい血の通った対応が極めて重要です。臨床研究や臨床試験(治験)は科学としての価値観が高く求められる一方、医療現場でそれが実施される以上、現場の医師は目の前の患者さんに対する「情」と「科学」の狭間で苦悩することが少なからずあります。しかし、情に流されたり、患者さんの弱みに付け込むような無責任な姿勢は、長期的に見れば「百害あって一利なし」となってしまいます。
 がんワクチン療法は、がん細胞で特異的に作られているタンパク質を利用して、患者さん自身の持つ免疫力のうち、がん細胞を特異的に攻撃する免疫力を高める治療法として1990年代から試行錯誤が繰り返されてきたものです。丸山ワクチンや蓮見ワクチン、あるいは、養子免疫細胞療法などの免疫療法と混同される方が多いのですが、これらの治療法が非特異的免疫療法であるのに対して、がんワクチン療法は特異的免疫療法として区別されます。たとえば、われわれはリンパ球という名前をよく耳にします。研究が進むにつれ、リンパ球も多くの種類に分類されてきましたが、ワクチン療法で重要なもののひとつが細胞障害性リンパ球(CTL)という種類のリンパ球です。このリンパ球はウイルスに感染した細胞などをやっつけて排除する働きを持っています。しかし、CTLといってもいろいろなウイルスや外敵に対応できるように、体の中には膨大な種類のものが存在しています。このうち、主にがん細胞だけに反応するCTLを増やすことを目的としてがんワクチンが利用されるようになってきています。図に示すように、いろいろな種類のリンパ球を選別せずに増やして免疫を高める方法を非特異的免疫療法、がん細胞の目印となるような分子を認識してがん細胞をやっつけるリンパ球だけを増やす方法を特異的免疫療法と呼びます。
 われわれはワクチン療法の中でも、ペプチドワクチン療法という人工的に合成したがん細胞の目印=ペプチド(9個か10個のアミノ酸をつなげたもの)を利用しています。このようなペプチドを用いると、(1)ペプチドワクチンに反応して患者さんの血液中で特異的CTLが増えていること、(2)CTLががんの組織に浸潤していること、また、(3)ペプチドワクチン治療を受けた患者さんの体の中で増えたペプチド特異的CTLが本当にがん細胞を死滅させることができるかどうかを科学的に検証することができます。これまでの免疫療法の課題は、たとえ有効であった症例があったとしても、免疫力が活性化されてがんをやっつけたのであろうという漠然とした印象だけで、科学的な裏付け(何がどのように働いて、がん細胞をやっつけたのか)が取られていませんでした。現在、われわれだけでなく、世界的に展開しているがん(ペプチド)ワクチン療法では、限られた症例数ですが、ワクチンに反応するリンパ球の増えている患者さんは、そうでない患者さんに比して生存期間が延長していることが確認されつつあります。ペプチドワクチン療法ががん治療の一翼を担う治療法としての評価を受けるには、まだまだ不十分ですが、多くの患者さんと医療関係者・医学研究者の共同作業・連携によって、がん医療が日進月歩で変わりつつあります。次回は、ペプチドワクチン療法の働く仕組みと、これまでのデータを紹介します。

非特異的免疫療法と特異的免疫療法

そこが聞きたい
Q 6年間セカンドオピニオン情報提供を行っておりますと、「残された時間をご家族と有効に」としかアドバイスできないケースがまま、あります。そういうご相談の中には、いわゆる「免疫療法」はどうか、というような質問もよくあります。当会は世界的にも標準治療として評価されている三大療法以外についてはお答えできない旨、ご案内やHPでも標榜しております。それでも患者や家族にとっては一縷の望みを求めて代替療法などを求めたい気持ちは痛いほど良く分かります。 三大療法以外である程度科学的な評価がなされているのが、いわゆる免疫療法と温熱療法ではないかと思います。会員の中からも免疫療法についての正しい情報提供についての要望は大変多いです。 このたび中村先生にこのような形で情報提供いただけることになり、大変嬉しく、当会として誇りに思い、また、会員はじめ多くの皆様にとって本当にありがたいことです。

A 21世紀に入り、がんの治療は大きな変革が起こってきています。がんの基礎研究の成果が徐々にですが、新しい薬の開発につながり、すでに複数の分子標的治療薬が目覚ましい効果をあげています。また、米国だけでも750品目のがんに対する臨床試験が進んでいます(2008年米国研究製薬工業協会レポート(http://www.phrma-jp.org/archives/pdf/medicine/20080502_J_NMiD_Cancer_Report.pdf))。かつて、外科医をしている頃には、「新しい薬ができるかもしれないので、患者さんと一緒に頑張ってください」と家族に告げていましたが(当時は、がん告知はしないことが多かったので、家族に対して)、本当は単なるなぐさめに過ぎませんでした。しかし、今は日進月歩で新しい薬剤の開発が進んでいます。このような状況を患者さんや家族の方に知っていただくことは生きる望みを提供することになりますし、臨床研究や臨床試験が始まれば、その恩恵を受けることも可能となります。免疫療法に限らず、私のできる範囲で新しい情報を提供することが重要だと考えています。

Q 私は永年、独立行政法人国民生活センターで消費者問題を研究して参りましたが、在職中からも医療問題も消費者問題の重要なもののひとつだと思っておりました。退職するのと前後してがんになり、幸い治療後10年近く長期生存しております。 自分の治療経験から、がん医療の情報公開が不十分であることに気づき、「市民のためのがん治療の会」を設立、運営しておりますが、高額な治療費のかかるいわゆる免疫療法などにつきましてもその評価、良し悪しをいうのは非常に難しい。日本では色々な権利のうち何が最も保護されているかと言えば、「営業権」だと言っても過言ではないでしょう。営業停止にできるのは食品衛生法などごく一部です。ですから、国のレベルでもエビデンスのはっきりしない治療などもなかなか取り締まれない。

A これは、微妙な問題ですので直接的な回答は避けますが、日本の現状を紹介します。多くの医師は科学的な評価=統計学的な差(数百人、あるいは、数千人単位で比較し、差が認められたもの)と理解しています。しかし、このような大規模な評価を実施するには、研究室レベル、動物実験レベル、あるいは、患者さんを対象とした少人数の試験での結果などの膨大な積み重ねが必要です。ここで有望と判断されたもの(もちろん、この時点での可能性を評価するにも、科学的なエビデンスが必要です)が、最後の検証試験へと進みます。最終的に決着がついたものだけを科学的な評価であるとすると、現状のような欧米の企業に大きく依存したがん治療となってしまいます。なぜなら、日本では科学的な実証をするための国からの支援が非常に乏しいからです。「日の丸」印の画期的な薬剤を開発することが、国民に対する国家の責任であるという自覚に欠けますし、それが国の誇りになるという発想もありません。それが、免疫療法に関しても、他の民間療法にしても、国が科学的な検証を支援しないと同時に、科学的な実証がなされていないものを野放しにする姿勢となっていると思います。

Q しかし、そうこうしているうちに仮に「免疫療法なんてお金ばかり取って効果がない」というような流れができると、先生のご研究のような「真っ当な」ご研究まで評価されず、一方外国ではどんどん研究が進んで、日本が取り残されることになりかねないのが残念です。

A科学的な検証が終わって薬剤としての承認を受けるまでは、患者さんに経済的な負担をかけない方針を国として定めるのがいいと思います。ただし、そのためには、国レベルで財政的な支援をしていくことが不可欠です。米国のNCI(国立がん研究所)には年間300億円程度の臨床試験支援制度があり、大学だけでなく、民間企業も、厳しい審査をパスすると臨床試験に対する財政的支援を受けることができます。この制度を利用して、最終的に承認を受けたものも多数あります。この観点では、日本の現状は、とても先進国と言えるようなものではありません。オバマ大統領は選挙キャンペーン時に「がんと闘うオバマーバイデン(副大統領)計画」を公表していますが、そこには、5年以内に国立がん研究所予算を倍増する(約5000億円を1兆円に)ことや、がん患者の約10%が新しい治療を受けることができるように予算措置をすることなどが明記されています。オバマ大統領の方針として、医療の充実(保険制度だけではありません)、特に、がん治療の充実が明確に謳われていますので、残念ながら、日米格差はもっと広がっていくと思います。

Q ほかの治療法もそうですが、そんなことをしていると、Medical tourismで、韓国や中国やタイで治療を受ける人が多くなって、医療のスプロール化が進むのでは。

A その通りです。タイ、シンガポール、韓国などは、医療立国を目指しており、タイには年間60万人の外国人が治療を受けるために訪れるそうです。家族を含めると100万人以上が空港を利用することになり、国際空港のハブ化とも連動しています。単に観光だけでなく、「医療立国とハブ空港」という国家戦略がはっきりと見えています。日本には国家としての戦略が欠けていますから、医療も貧しく、ハブ空港の議論も矮小化されて地域の利益のエゴがぶつかりあうというお粗末な状況を生んでいます。

Qさて先生、こんなお話しをうかがえば、厳しい状況にある患者や家族は、「すぐ治療してください、どこでできるのですか!」と押し寄せるのではないでしょうか。

A 実際、電話や手紙で多くの患者さんの問い合わせをいただいております。しかし、私自身は有望と考えていますが、薬剤としての承認を得ることができるような科学的な実証がまだできていないという点では、これまでの免疫療法と同じです。ただし、あくまで臨床研究というスタンスですので、患者さんにはペプチドワクチンに関する費用は生じません。 現在、私たちと共同でがんペプチドワクチンの臨床研究を進めている施設については(http://www.ims.u-tokyo.ac.jp/nakamura/main/cancer_peptide_vaccine.pdf)に掲載されています。いろいろな制約もあり、限度もありますが、これら施設、もしくは、東京大学医科学研究所03-3443-8111(代表)のヒトゲノム解析センター中村教授室に「がんペプチドワクチンについての相談」と言って、ご連絡いただければ、対応できる範囲内で対応させていただきます。


略歴
中村 祐輔 (なかむら ゆうすけ)
1977年大阪大学医学部卒業後、大阪大学医学部付属病院(第2外科)、同分子遺伝学教室、米国ユタ大学ハワード・ヒューズ医学研究所研究員、同大人類遺伝学教室助教授、(財)癌研究会癌研究所生化学部部長を経て1994年東京大学医科学研究所分子病態研究施設教授。 1995東京大学医科学研究所ヒトゲノム解析センター長ゲノムシークエンス解析分野 教授。2005年理化学研究所 ゲノム医科学研究センター長(併任)、現職。

高松宮妃癌研究基金学術賞、(財)癌研究会学術賞、日本人類遺伝学会賞、日本癌学会吉田富三賞、紫綬褒章等受章多数。ブルガリア科学アカデミー会員。
Copyright © Citizen Oriented Medicine. All rights reserved.